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避難情報の伝達
Date:2018-07-24(Tue)

昨日は二十四節気の「大暑」。暑さが最も厳しくなる時期とされる。医師の許可を得ての外出。痛いのと暑い。二重苦は辛い。そうは言っても医師と相談して入院は後1週間くらいとのこと。しっかりと養生して社会復帰を果たしたい。

いずれにしても熱中症情報は連日のトップニュースだが、自分は大丈夫との思いが先立っている。

テレビを観ていると今回の西日本豪雨は、予想降雨量が災害に直結するレベルであることが早くから明らかで、気象庁は台風以外では異例の緊急会見を開き警戒を呼び掛けていた。それが国民にどれだけ深刻に受け止められていたか。災害時にはさまざまな防災用語が飛び交うが、

理解が難しく被害の拡大防止に十分機能していないという指摘もある。避難情報の伝達、周知など情報発信の在り方について検証が必要だ。倉敷市の友人からのメールでは明らかに「自分は大丈夫]との過信が、思いもかけない溺れによる災害につながったと。



気象庁は、今回の豪雨で過去最多の11府県に大雨特別警報を出した。数十年に1度の降雨量が予想される事態の際に出される警報で、重大な土砂災害や浸水が起こる可能性が非常に高くなる。ただ、気象情報はこのほかにも大雨や洪水に関する警報や注意報、土砂災害警戒情報、記録的短時間大雨情報など複数存在している。種類が多く分かりにくいのではないかとの指摘。敦賀でも特別警報が出されたが、正直、実感がわかなかった。


さらに自治体は避難情報を発令する。緊急性や避難の強制力の低い順に「避難準備・高齢者等避難開始」「避難勧告」「避難指示(緊急)」と。敦賀市もこれに従って発令しているが、ある高齢者は避難勧告と避難指示の違いがわかっていなかった。笙の川の状況から考えると、西日本豪雨災害の検証をしっかりと学ぶ必要がありそうだ。
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